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近年、外壁の診断や点検のためにドローンを導入する業者が増えています。ここでは、外壁塗装業者がドローンを導入する理由や、ドローンを導入するメリットについてまとめています。外壁塗装業者選びに迷っている人は、ぜひ参考にしてみてください。
この記事を要約すると、、、
ドローン診断を活用することで、効率的な外壁点検が可能になりますが、信頼できる業者選びと事前確認が重要です。
外壁塗装における「ドローン診断」や「ドローン点検」とは、屋根や高い部分の壁など、普通なら足場や高所作業車を使わなければならない場所の現地調査を、人間の代わりにドローンが行うこと。ドローンが撮影した映像を用いることで、直接現場を目視したときと同じように調査・点検を行うことができるのです。
ドローンを用いた「ドローン診断」や「ドローン点検」にはどんなメリットがあるのか、以下に挙げてみました。
2階、3階や屋根の上といった高いところの点検・診断を行いたいとき、普通なら足場を組む必要があります。安全を考えて大掛かりな足場を組むことになれば、その分時間も費用も人手もかかってしまい、依頼者の負担が大幅に増えてしまいます。
一方、ドローン診断やドローン点検なら、どんなに高いところの診断・点検でも足場を組む必要がありません。ドローンさえ用意しておけばいいため足場設置のコストが掛からず、業者によっては外壁検査費用を抑えて対応してくれます。結果として依頼者の費用負担も減らすことができるでしょう。
ドローン診断やドローン点検で使用するドローンの大きさは業者によって異なりますが、1キロ程度で折りたたむと手のひらサイズになるなど、人間と比べると小ぶりなものがほとんど。
この小ささを生かして、人間の現地調査では確認できないような細かい場所の確認を行うことが可能です。足場を組みづらく、人間が作業しづらいような箇所にも、小回りが利くドローンなら出入りできる場合があります。
施工業者が足場を組んで現地調査をする場合、依頼者はその様子を直接見ることができないため、業者の言ったことをそのまま信じるといった人も多い状況でした。悪徳な業者の場合、わざと屋根や壁に傷をつけて高額な費用を請求してくるといったケースもあり、現地調査について疑念を抱く人も多いでしょう。
ドローン診断やドローン点検なら、依頼者が現場の様子をモニターを使ってリアルタイムで見ることができます。カメラを通して依頼者自身の目で見てしっかり確認できるため、外壁の状況なども把握しやすくなるのです。
ドローンが飛んでいる場面を実際に見た方にはわかると思いますが、飛翔の際には少なからず音が発生します。音の大きさは機種によって異なりますが、近所に住んでいる方にとっては、騒音と受け止められる可能性があります。ドローンの構造上、モーターと4枚のプロペラがありますので、音が発生するのは避けられません。また、周辺を撮影することで、プライバシーなどを心配する人もいるでしょう。トラブルを避けるためには、飛行時間や撮影範囲などを事前に説明しておくことでトラブル対策になります。ご近所としっかりとコミニュケーションを取っておきましょう。
天候に左右されやすいというのも、ドローンによる外壁診断・点検のデメリットでしょう。機種にもよりますが、雨が降っているときには、ドローンを飛ばすことができません。これは、ドローンがカメラなどを搭載する精密機械であるため、水濡れに弱いからです。一部、防水仕様のドローンもありますが、導入状況は依頼業者によります。また、風が強い日も飛行ができません。目安としては風速5メートル以上の場合、注意が必要です。
ドローンには、一定の接近限界距離があります。つまり、あまりにも接近しすぎてしまうと、プロペラなどが接触してしまうため、一定の距離を保つ必要があるのです。そのため、屋根や外壁を至近距離で観察できない場合もあります。人間が行う場合には、かなりの至近距離まで近づくことができ、打鍵などによっても調査することができます。しかし、一方ではドローンでも赤外線サーモグラフィカメラを搭載していれば、測定温度差によって内部の状況などがわかります。事前にどの程度のことがわかるのか、業者に確認しておきましょう。
現在、ドローンを飛行させるためのライセンスは必須ではありません。原則的には免許のようなものがなくてもドローンの操縦はできるのです。しかし、やはり商用で飛行させる場合、スキルは必要です。万が一の事故なども考えられますので、実際には民間のドローン検定資格を持った操縦士が担当することがほとんどです。事前にどのような検定資格を持っているのか、確認しておくと安心できるでしょう。
ドローンが普及し始めた現在、どこでもドローンを飛ばして良いわけではありません。航空法に則って、飛行をする必要があるのです。具体的には人口密集地や空港周辺、国の施設周辺などでは、原則飛行禁止になっています。また、国土交通省の許可を得なければならない地域もありますので、依頼業者とよく相談をして、ドローンでの作業を依頼するか判断しましょう。
参照元：国土交通省 無人航空機（ドローン・ラジコン機等）の飛行ルール（https://www.mlit.go.jp/koku/koku_tk10_000003.html）